映像メディアユーザー実態調査2026レポートが発表
株式会社フィールドワークスと映像メディア総合研究所合同会社は、2026年3月1日に「映像メディアユーザー実態調査2026」レポートを発行しました。この調査は全国5000人規模のネットアンケートに基づき、テレビ放送、映画館、DVD・ブルーレイ、有料・無料の動画配信サービスなど、あらゆる映像視聴メディアの利用実態を分析したもので、15年にわたり継続されている映像業界の代表的なレポートです。
有料映像メディア利用率は映画館とSVODが同水準
調査結果によると、各映像メディアの利用率では、YouTubeやTVerなどの無料動画が71.3%で、無料放送（NHKを含む）との差が4～5ポイントまで縮小しています。有料の映像メディアでは、映画館の利用率が38.8%でしたが、コロナ禍以前の5年間の平均値45.0%には及ばない結果となりました。一方で、定額制動画配信サービス（SVOD）の利用率は39.8%で映画館とほぼ並び、有料動画配信サービス全体（SVOD、TVOD、デジタルセル、ライブ課金を含む）の利用者は44.6%と5割に迫る勢いです。映画館を除いた有料の映像ホームエンタテインメント利用者は53.2%となり、2016年以来9年ぶりに5割を超えました。
縦型ショートドラマの認知度は約半数、視聴頻度にはばらつき
縦型ショートドラマの認知率は49.2%と約半数に達していますが、視聴経験は12.1%にとどまり、このうち有料での視聴経験は1.8%でした。視聴経験者の利用頻度を見ると、「ほぼ毎日」（15.2%）、「週に2～3回程度」（19.3%）、「週に1回程度」（12.8%）を合わせた週に1回以上利用する人の割合は47.3%となっています。しかし、視聴経験者の約4割が「たまたま見ただけでほとんど見ない」と回答しており、定期的な視聴習慣には至っていない層も多いことがうかがえます。視聴アプリとしては、YouTubeショート、TikTok、Instagramリール、LINE VOOMといったSNSアプリが上位を占め、BUMP、DMMショート、タテドラ、FOD SHORTなどのショートドラマ専用アプリも続いています。
映像メディアの利用動向と市場の変化
今回の調査は、映像コンテンツの利用実態を多角的に分析しており、15年間の継続データが市場の経年変化を浮き彫りにしています。特に、無料動画の利用率が無料放送に迫る勢いであることや、SVODが映画館と並ぶ有料メディアとしての地位を確立している点は、映像コンテンツの視聴スタイルが多様化している現状を示しています。また、縦型ショートドラマの認知度は高いものの、定着には至っていない層も少なくないという結果は、今後のコンテンツ戦略において重要な示唆を与えています。このレポートは、映像コンテンツの権利者、テレビ局、映画館、動画配信事業者など、映像コンテンツ市場に関わる多くの事業者にとって、市場を把握し、利用者拡大のための分析材料となることが期待されています。
まとめ：多角化する映像メディア市場の現在地
「映像メディアユーザー実態調査2026」は、現代の映像メディア市場の多角化と変化を明確に示しています。無料動画の普及、SVODの台頭、そして新しいフォーマットである縦型ショートドラマの認知と課題など、消費者行動の多様性が浮き彫りになりました。この調査結果は、今後の映像コンテンツ戦略を考える上で貴重なデータとなるでしょう。
とあるアパート編集部より
今回の調査結果は、映像コンテンツの視聴方法が大きく変化していることを示していますね。特に、SVODの利用率が映画館と肩を並べるようになった点や、縦型ショートドラマの可能性と課題が明らかになったのは興味深いです。今後も、様々なデバイスやフォーマットで映像コンテンツを楽しむ人が増えていくことでしょう。