2026年コンテンツファン消費行動調査の結果を発表
株式会社博報堂ＤＹホールディングス、株式会社博報堂、株式会社博報堂テクノロジーズの共同研究プロジェクトであるコンテンツビジネスラボは、「コンテンツファン消費行動調査2026」の結果を発表しました。この調査は、アニメや音楽、映画など全11カテゴリにおける「リーチ力・支出喚起力ランキング」を算出し、最新のコンテンツ消費トレンドを明らかにしています。特に、一人当たりのコンテンツ支出額は高水準を維持し、映画ジャンルの好調が目立ちました。
一人当たりのコンテンツ支出額は8万円台を維持
2026年の生活者のコンテンツへの年間平均支出金額は81,022円となり、過去最高を記録した前年からは微減したものの、過去2番目の高水準を維持しています。この結果は、コンテンツ市場が熱心なファン一人ひとりの支出額によって支えられている構造が定着していることを示唆しています。一方で、コンテンツに支出する層の人数は横ばいから微減の傾向が続いており、これはレコメンド機能による興味分野の限定や、無料で楽しめるコンテンツの増加が要因として考えられます。
映画ジャンルが市場を牽引し「デジタルで広げ、リアルで稼ぐ」モデルが鮮明に
ジャンル別の推定市場規模では「音楽」が7,036億円で最も高い結果となりました。前年比では「映画」「マンガ・ライトノベル」「バラエティ番組・ドラマ」「美術展・博覧会」の4ジャンルが伸長し、なかでも「映画」ジャンルは『国宝』や『鬼滅の刃』シリーズなどのヒットで興行収入が過去最高を記録した社会背景と連動するように、劇場鑑賞をはじめとするリアルイベント市場への支出が大きく増加し、2021年のコロナ禍以降、最高額を更新しました。
支出カテゴリ別に見ると、スマートフォンやPCを通じたデジタルコンテンツ市場での支出額も順調に伸びています。このことから、「デジタル（配信やSNS）で日常的にコンテンツに触れ、プレミアムな体験としてリアルイベント（劇場、ライブ、展覧会など）やグッズにお金を払う」という、デジタルとリアルを組み合わせたハイブリッドな収益構造が確立されつつあることがうかがえます。
リーチ力は『鬼滅の刃』、支出喚起力は『Snow Man』が首位を獲得
2026年の「リーチ力・支出喚起力」ランキングでは、接触機会の拡大と支出機会の創出を両立したコンテンツが上位を占めました。
「リーチ力」では、『鬼滅の刃』が1,048万人（前年比+37万人）で6年連続の1位となりました。同作はアニメシリーズ劇場版の公開があったことで、利用層（支出の有無を問わず、該当コンテンツを視聴や利用している人）とともに支出層を大きく増やし、推定市場規模は277億円に達しています。また、実写映画が話題を呼んだ『国宝』（506万人）が18位に初ランクインしました。
一方、「支出喚起力」の上位コンテンツでは、複数媒体への露出拡大によって接点（リーチ）を広げつつ、周年など印象的な節目を捉え「リアル体験」の機会を提供することで、支出を大きく伸ばす傾向が見られました。具体的には、1位の『Snow Man』（460億円）と6位の『Mrs. GREEN APPLE』（255億円）が、バラエティやドラマ、映画、SNS、タイアップ等の多角的なメディア露出により利用層を大幅に拡大。音楽アーティストとして初の両ランキングトップ10入りを果たしています。特に両アーティストは、デビュー周年などの節目に大型ツアーといったリアルイベントを実施し、一人当たりの平均支出金額を大きく上昇させました。
また、活動終了に向けて取り組みが本格化した『嵐』は、利用層の増加とファンの熱量の高まりにより、推定市場規模340億円で前年の20位圏外から2位へ急浮上しています。
コンテンツビジネスの成功要因：入口の拡大と支出機会の創出
2026年の上位コンテンツの動向からは、周年などの象徴的な節目を捉え、多角的な露出で幅広い生活者との接点（リーチ）を広げる「入口の拡大」と、リアル体験を中心に購買行動を促す「支出機会の創出」を機能的に連動させることの重要性が明らかになりました。
一人当たりの平均支出金額が高水準を維持する現在の市場環境では、デジタルなどの多角的なメディアを活用して認知度を高め、新規顧客を獲得すること。そして、新規・既存顧客双方に満足してもらえる体験を提供できる「両輪」が、コンテンツの市場規模を拡大させる主要な要素であると考えられます。
コンテンツビジネスラボでは、本調査データに基づき、企業のコンテンツ活用を促進するための独自指標「リーチ力・支出喚起力」を開発しました。リーチ力は幅広い生活者への到達度を、支出喚起力はコアファンによる年間関連市場規模を推計する指標です。これらの指標は、キャラクタータイアップやCM起用、オリジナル企画開発など、企業のコンテンツ活用戦略に役立つ情報を提供します。
コンテンツビジネスラボは、追加分析サービスや勉強会を通じて、コンテンツビジネスの活性化を支援しています。
詳細については、博報堂ＤＹホールディングスのニュースリリースをご参照ください。
https://www.hakuhodody-holdings.co.jp/news/corporate/2026/09/6735.html
とあるアパートTIMES編集部より
今回の調査結果は、コンテンツ消費が多様化する中で、熱心なファンが市場を支える構造が確立されていることを示しています。特に、デジタルでの接触機会を増やしつつ、リアルな体験で深いエンゲージメントを創出する「デジタルで広げ、リアルで稼ぐ」モデルは、今後のコンテンツビジネスにおいて重要な戦略となるでしょう。人気アーティストや作品がこのモデルを成功させている点は、多くの企業にとって示唆に富む内容と言えます。
※本記事はプレスリリースの内容をもとに、とあるアパートTIMES編集部が情報を整理・編集して掲載しています。
