プラネットがテレビ・動画視聴に関する最新調査結果を発表
株式会社プラネットは、国内約1,600社が利用する日用品流通の情報基盤を運営しており、消費財や暮らしにまつわるトピックスを提供する『Fromプラネット』の第246号として、テレビ・動画視聴に関する意識調査の結果を公開しました。この調査は4,000人を対象に実施され、テレビ視聴から動画配信へのシフトが鮮明になっている状況が浮き彫りになりました。
テレビ視聴から動画配信への移行が加速
今回の調査結果では、テレビの「地上波番組」を「毎日見る」と回答した人の割合が65.5％となり、前回調査（2020年12月実施）の80.2％から14.7ポイント減少しました。一方で、「テレビ局以外の無料動画配信」は33.3％と13.4ポイント上昇しており、無料・有料を問わず動画配信サービスへの視聴行動の変化が顕著であることが示されました。
年代別に見ると、「地上波番組」を「毎日見る」比率は60代以上で8割を超えますが、20代では4割強にとどまるなど、年代が下がるほど低下する傾向が見られます。特に30代・40代では20ポイント以上の減少幅が確認され、若年層における「テレビ離れ」が鮮明になっています。
若年層は休日にテレビを見ない傾向が顕著
テレビの視聴時間に関する調査では、休日に「全く視聴しない」と回答した20代が26.0％、30代が20.9％と、全体の13.6％を大きく上回る結果となりました。これは、若年層が休日には外出したり、動画配信をまとめて視聴したりする傾向があるためと考えられます。
好んで見る番組ジャンルでは、「ニュース・報道」が70.8％で最も多く、次いで「ドラマ」51.7％が続きました。性年代別では、男性は「スポーツ」、女性は「ドラマ」を好む傾向があり、シニア層は「ニュース・報道」や「情報番組」といった情報系、若年層は「バラエティ、クイズ」や「アニメ、特撮」といったエンタメ系の番組をよく見る傾向が明らかになりました。
テレビ番組視聴時に重視する点としては、「ジャンル」が55.3％と最も多く挙げられ、「出演者」40.3％、「放送時間帯」38.0％が続きました。若年層では「映像的な面白さ」や「独自性」も重視される傾向が見られました。
CMの訴求効果はテレビが優勢
CMの訴求効果に関する調査では、「商品を購入したり、好感度が上がったりしたことがある」と回答した人の割合は、テレビCMで35.5％、動画配信CMで25.3％となり、テレビCMの方が高い結果となりました。
特に女性20代では、テレビ・動画配信ともに4割超の人がCM視聴が消費行動につながった経験があると回答しており、他の年代と比較してCMの影響を受けやすい傾向が見られます。
テレビと動画配信、それぞれの強みを活かす時代へ
今回の調査では、若年層を中心にテレビ離れが進み、動画配信へのシフトが鮮明になっている状況が示されました。しかし、テレビには「情報の速報性や網羅性」「災害時の信頼性」といった強みが依然として認識されています。
例えば、20代男性からは「ネットだと情報が偏りがちだが、テレビでは今日あったニュースをまとめてみることができるのが良い」という声や、災害時には「正確な情報を得ることはテレビのほうが長けている」といった意見が寄せられています。
一方、動画配信は「TVerが開始されてから興味があるものを見るようになった」（60代男性）、「Netflixを見るスクリーンとして使用している」（60代女性）といった声もあり、個人のライフスタイルに合わせた視聴形態が多様化していることが伺えます。テレビと動画配信、それぞれの長所を理解し、状況に応じて使い分けることが、これからの視聴行動の主流となっていくでしょう。
詳細な調査結果は株式会社プラネットのウェブサイトで確認できます。
https://www.planet-van.co.jp/news/from_planet.html
とあるアパート編集部より
今回の調査結果は、私たちのメディア視聴習慣が大きく変化していることを明確に示しています。特に若い世代で動画配信が日常に浸透している一方で、テレビの持つ速報性や信頼性は、特に災害時において依然として重要です。CMの訴求効果でテレビが優勢という点は、企業にとってメディア戦略を考える上で興味深い示唆を与えそうです。それぞれのメディアが持つ特性を理解し、賢く使い分けることが、これからの情報収集やエンターテインメントの楽しみ方において重要になると言えるでしょう。
